SAYi JOURNAL
男性の新しい避妊法、いつ使える? WHOの発表で分かったこと
男性の避妊の選択肢が増えたら、二人の負担はどう変わるのか。気になるところですが、今回のWHOの発表は発売のお知らせではありません。新しい製品に求める条件をまとめた文書です。
最終更新:2026年10月2日

避妊できれば、それで完成というわけではない
WHOは2026年9月22日、男性用の新しい避妊法について、開発で目指す条件を公表しました。対象は、精子を作る働きを抑える方法や、精子の通り道をふさぐ方法などです。
条件には、妊娠を防ぐ効果だけでなく、安全性、使用をやめた後に妊よう性が戻ること、使う人に受け入れられることも含まれます。効果が高くても、日常生活で使い続けにくければ困る。その点まで含めて、製品の開発を考えています。
新しい避妊法に求められる条件
妊娠を防ぐ効果と、身体への影響を確かめる。
使用をやめた後に、妊娠につながる力が戻ること。
使う人が受け入れられる方法であること。
では、いつ買える? 今回の文書では分かりません
「こんな製品を目指す」と「この製品が承認され、発売される」は別の段階です。今回の発表だけから、日本で使える時期や価格は分かりません。
今後ニュースを見るなら、具体的な製品名、人で行った試験の結果、どこの国で承認されたのかを確認したいところ。「開発が進んだ」という見出しだけで、今の避妊法を変えないでください。
新しい方法を待つ間にも、分担できることはある
避妊を担う側には、身体への影響だけでなく、費用、受診、予定の管理もあります。「自分には使える薬がないから」で、そこまで全部相手任せにする必要はありません。
今使っている方法で、どこに負担があるのか。費用をどう分けるか。必要なものを誰が用意するか。新製品が出る前でも、変えられることはあります。
なお、妊娠を防ぐことと性感染症を防ぐことは別です。新しい避妊法の話題でも、この二つは混同しないようにしたいところです。
参考資料・関連する利用案内
資料の確認日:2026年9月28日
- WHO:Target product profiles for development of novel male contraceptive methods
2026年9月22日公表。公式紹介ページで開発の目的と製品に求める条件を確認。負担の分担についての後半は、本記事の提案です。